家の窓から富士山が見える。冬の間は、富士山山頂の雪を被った峰が見えていた。だが、このところ天気が悪く、また良くても暖かいため富士山を望むことができなかった。今朝は打って変わって、昨日までの雨と冷たい温度のため、富士山がくっきりとその姿を現していた。

雨が空気中の塵を洗い流してしまったのだろう。空は信じられないほどの青さだった。高い山に登ったときに見るような、深い青い色をしていた。その空をバックに、桜が満開だった。花曇の言葉があるように、暖かな空気の空は霞がたなびくような、ぼんやりとした色の空が多い気がする。今日は寒かったので、花冷えなのであろう。空気が澄み切っていて空はあくまでも青かった。その中に薄ピンク色の桜が頭上に拡がっていた。ちょっと非現実的な感じがした。

ウランよりも放射能の強いプルトニウムを燃料とする高速増殖炉と呼ばれる原子炉に「もんじゅ」というものがある。もんじゅは、高速増殖炉と呼ばれる新しいタイプの原子炉を開発するために実験を行なうために建設されたのだが、1０年ほど前に事故を起こして以来止まったままである。現在実験再開に向けて調整が行われている。その「もんじゅ」に関する報道があった。

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美浜原発、「もんじゅ」の直下に活断層　３事業者認める
(http://www.asahi.com/national/update/0331/TKY200803310280.html)
(略)
　事業者は、強い揺れは深さ４キロより下の部分で生じる地域特性があるとして地震を仮定。その結果、美浜原発、もんじゅとも基準地震動（安全評価の基準とする揺れ）の最大加速度を６００ガル（ガルは加速度の単位）に引き上げた。従来は美浜原発は４０５ガル、もんじゅは４６６ガルだった。中越沖地震で柏崎刈羽原発１号機の原子炉建屋最下階では６８０ガルを記録した。同原発は１２０ガルで自動停止する設計だった。

日本原電は敦賀原発の東２００メートルを通る断層が長さ２５キロに及び、Ｍ６．９の地震を起こす活断層であると認めた。従来、活断層とする専門家の指摘を認めていなかった。日本原電は基準地震動を５３２ガルから６５０ガルに引き上げ、さらに南に断層が延びていて最大３９キロが同時に動いたとしても耐震安全性に問題がないと確認したとしている。
(略）
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この記事だが、いくら読んでも意味がわからない。最初は読み間違いかもしれないと、注意をして読むが意味不明だ。

話の筋は、

①もんじゅ直下に活断層があることを事業者も認めた
②もんじゅの基準地震動を４６６ガルから６００ガルに引き上げた
③敦賀原発（もんじゅから数キロ東にある）東２００メートルを通る断層が長さ２５キロに及び、Ｍ６．９の地震を起こす活断層である

とある。これから「耐震安全性に問題がない」と結論するのが、どうしてだかわからない。「今日は凍えるので、Tシャツ一枚になった」という類の意味不明な結論としか思えない。

事業者が活断層があることを、今回認めたということは、これまで活断層と考えていなかったということだ。その前提で「もんじゅ」の設計がされたのであろうから、地震に対する耐震性の設計段階では、活断層の引き起こす強い地震を想定していなかったことを示している。

もんじゅは、これまで基準地震動は４６６ガルだったという。その強さの想定で建設されたということだから、それ以上の地震では崩壊することもあるということだ。ところが、６００ガルに引き上げたという。耐震強化の工事をやったということであれば、そうかもしれない。しかし、構造が４６６ガルへの耐震設計であれば、全面補強の必要があるだろうがそれがなされたのか？地層調査が判明した途端に、工事の間もなく、数値だけが置き換えられたような気がするが疑いすぎか？

仮に補強工事も終わっていたとしよう。それでも問題がある。中越地震は、マグニチュード６．８であった。そのM６．８の地震が、柏崎刈羽原発１号機の原子炉建屋最下階では６８０ガルを引き起こした。敦賀原発付近では、Ｍ６．９の地震を起こす活断層であるというから、当然、柏崎刈羽原発の６８０ガルを超える振動が予測される。ところが、（補強工事をやったかどうか不明なのだが、）仮に、もんじゅの耐震性が「４６６ガルから６００ガルに引き上げ」られているとしよう。それでも、Ｍ６．９の地震が起これば、６００ガルの想定では、M６．９が引き起こす６８０ガル以上の揺れには対応できない。つまり、もんじゅの崩壊事故が起こる可能性があるということだ。

上記①、②、③の結論は従って、「耐震安全性に問題がある」。だが、「耐震安全性に問題がない」と書いてある。こういう意味不明の文章を読まされると、頭が痛くなる。

二酸化炭素の排出を削減するためには、排出量を抑えるか、吸収量を上げるかのいずれかである。日本ができる二酸化炭素の吸収とは、森林によるものである。京都議定書の日本の義務を履行するために、政府案によると１,３００万炭素トンの吸収増加を予定している。これは、日本が減らす義務のあるマイナス６％のうちの約2/3に相当する３．９％の二酸化炭素削減にも相当する。本当にそういうことが可能なのであろうか？

林野庁のページによると、「我が国の森林が１年間に蓄える二酸化炭素の量は約８，７００万トン（平成１７年度）程度と考えられます」とある。これを炭素トンに換算すると、２,３７３万炭素トンとなる。１９９０年の日本の二酸化炭素排出量は、３．１億炭素トンであるであるから、森林吸収量は７．６５％となる。１９９０年のこの量から、更に１,３００万炭素トン上積みすることが可能なのか？　

森林の二酸化炭素吸収とは、森の木の生長を意味する。だが、木々は永遠に成長を続けることはできない。木々が密集してくれば飽和状態となる。幹の断面積の総和が国土の面積を超えることはない。限界森林となれば、ある一定の二酸化炭素吸収があるだけで、二酸化炭素吸収量の増加はない。このような場合に、二酸化炭素吸収を増やす唯一の方法は、木材を、たとえば家の建材して利用し、伐採した森にまた植林を行うことだ。家の建材である木材はセルロースからなり、これは空気中の二酸化炭素を木の中に固定したものと考えることができる。

２,３７３万炭素トン分の二酸化炭素吸収とは、その分木々が大きくなったことを意味する。そのうち１３００万炭素トンに相当する木材を製材や間伐などで有効に利用されたと仮定をすると、政府案の森林による３．９％の二酸化炭素削減量に相当する。木材の使用道は、パルプや製材であろうが、割り箸や紙製品はすぐにゴミとして焼却されるであろうから、二酸化炭素固定に寄与するとは言えない。製材へまわされる分が、二酸化炭素削減へ寄与すると考えられる。

では、実際はどうなっているのか。間伐と丸太生産をみてみる。林野庁によると、間伐材生産量は、２００５年度は２８０万立方メートル程度と見積もっているらしい。この日本の間伐生産量がすべて製材へまわされると仮定し、「森林で木材が立方メートル増大すると0.2t-Cの二酸化炭素が固定される」ことを使うと、２８０万立方メートルの木材は、５６万炭素トン削減程度に相当する。だが、間伐だけでは、１,３００万炭素トンに足りない。日本の丸太生産量は、１,５２９万立方メートル（２００３年）だという。これがすべて木材として使用され、二酸化炭素削減に寄与するとする仮定するならばと、３０６万炭素トンに相当する。間伐と丸太生産でも、１、３００万炭素トンにはるかに足りない。つまり、間伐と丸太生産を加えても、実際は京都議定書で謳われている１,３００万トンの二酸化炭素削減にはならない。

だが、日本に、木材の需要がないわけではない。日本の木材輸入量は、８，８３４万立方メートル（平成１０年）である。このうち６，０００万立方メートル程度が、パルプ以外の木材として使用されていると考えられる。これが、二酸化炭素削減に寄与するので、１,２００万炭素トンの削減となる。つまり、京都議定書で削減されることになっている１,３００万炭素トンに近い値となる。だが、これは日本の森林による二酸化炭素削減ではないでの、京都議定書での約束の１,３００万炭素トンに加えることはできない。

この日本の膨大な木材輸入量は、世界で大きな環境破壊を起こしている。世界の木材輸入のうち、なんと３８．４％が日本による（１９９７）。日本一国で、世界木材輸出の４割を占めているというから、異常な割合だ。南洋材の輸入は、マレーシア、インドネシアなどの国土の破壊をもたしている。

まとめると、二つの問題がある。ひとつは、日本の二酸化炭素削減を担うべき国産の森林の生産が不足していることで、もうひとつは、日本の木材輸入が世界の環境破壊をもたらしていることだ。二つの問題を同時に、解決するには、国内林業の推進しかない。国産の森林による１,３００万炭素トンの二酸化炭素削減は、海外の国土の保全にもつながる。

だが、現実の日本の林業の状況は、理想的な解決策とは正反対である。大雨が降るたびに山が崩れ川が氾濫するニュースからは、国内森林が放棄され荒れた様子が伝わってくる。京都議定書を守るための間伐と国産木材の活用は、東南アジアの国土の荒廃のみならず、これらの日本の山の荒廃をも救う。

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（追記）森林による二酸化炭素吸収効果を厳密に1990年比で考えるならば、以上のようになるかと思う。だが、それだと上記のようになるため、実現不可能である。だが、政府は３．９％減らすと言っている。

森林による二酸化炭素吸収による３．９％削減は、1990年比でないのであろう。仮に1990年に森林が１０吸収していたとする。2008年に４吸収したとすると、6減ったことになるが、京都議定書では４吸収したとみなすのであろう。　そうでないと、政府のいう３．９％という数字は実現できない。そうだとすると、日本の義務は、マイナス６％となっているが、３．９％負けてもらっているので、実質はマイナス２．１％ということだ。

昨晩、突然かしわ飯を作った。「かしわ飯」というのが、全国津々浦々日本の普通の食べ物なのか知らない。博多では、そう呼んでいた。そこで、今日、北海道出身の友人に聞いてみた。「拍手を打つと言うよね。柏餅は知っているよね。ところで、かしわ飯って知っているか」と。混乱させる意図もある聞き方のせいか、「知らない」と言った。では、「かしわ飯」から何を想像するかと尋ねてみた。柏の葉に米を包んで蒸す食べ物と答えたが、不正解だ。

博多では鶏のことかしわと言う。鶏肉（とりにく）という言葉よりも、かしわという言葉を使っていた（と思う）。かしわ飯の「飯」とはご飯だから、かしわ飯は英語では、チキンライスとなるが、チキンライスとは異なり、ケチャップは使用しない。醤油ベースのご飯だ。

一月ほど前に、かしわ飯を生まれて初めて作ってみた。鶏肉をご飯に混ぜて、出汁で味付けをして炊きこみご飯を作ったが、美味しくなかった。根本的に何かが間違っていた。子供のころ母親が作ってくれた「かしわ飯」と比較するとまったくの別物だった。何が違ったのだろうと、考えてみた。味で不足していたのは牛蒡だと思い至った。牛蒡とは不思議な食べ物で入れると味が劇的に変化する。更に、ネットで調べてみたら、もうひとつ徹底的に作り方で間違っていることがあった。かしわ飯は炊きこみご飯だと思っていたが、違った。かしわ飯とは、炊いたご飯に、煮込んだ具を混ぜて作るとあった。

作り方もわかったし、昨晩、さっそくかしわ飯を作ってみたくなった。近所に夜１１時まで空いているスーパーがあるので、仕事が終わってから、そこに材料を買いに行った。牛蒡と鶏肉と、お米を買った。圧力鍋でご飯を炊き、鍋で具を煮込んだ。蒸らし始めて７～８分のご飯の中に、煮汁ごと具を入れて、混ぜ、更に蒸らした。夜１２時くらいに、食べてみた。これこそがかしわ飯と思える味だった。夜遅いので、茶碗一杯だけだと思っていたが、３杯食べないと収まらないほどうまくできた。

料理のポイントは、具を少し味濃い目にすることだけだ。味付けは適当でも、誰もが、美味しいかしわ飯を作ることが出来る。おかずも何もいらない。それだけで十分美味しい。最高の鶏肉料理だと感じたのは、懐かしさだけのせいではない思う。米と鶏は良くあうし、鶏に牛蒡も絶妙のコンビだと思う。美味しくならないはずがない。

福田内閣が京都議定書に対して何もしないことを宣言している。

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京都議定書　達成計画を閣議決定
2008年3月28日 夕刊
(http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/CK2008032802099108.html)

　政府は二十八日、京都議定書目標達成計画改定案を閣議決定した。議定書が日本に定める「二〇一二年までに一九九〇年比で温室効果ガスを６％削減する」目標への取り組みが、四月一日から本格的に始まる。

　改定案は、〇五年の排出数値が、基準年（九〇年）比７・７％上回っていると指摘。現行対策だけでは二千二百万－三千六百万トンの二酸化炭素（ＣＯ２）の削減不足が見込まれるとしたが、今後の産業、エネルギー部門などの努力により、三千七百万トンの削減を行い、目標達成は可能としている。

　対策としては、産業界の自主行動計画の推進、住宅・建築物の省エネ性能の向上、風力、太陽光などの再生可能エネルギー推進、森林の間伐によるＣＯ２吸収促進などを列挙。

　また、検討課題として、企業にＣＯ２排出枠を設定し、削減量を売買する国内排出量取引制度の導入を第一に挙げ、環境税や深夜に及ぶ生活、労働形態の見直し、サマータイムの導入を掲げている。

　目標達成計画の進ちょく状況を管理するため、毎年六月と年末に各部門の排出、削減状況を点検。〇九年度には第一約束期間（〇八年－一二年）の期間全体の排出量見通しを総合的に評価する。

　閣議に先立って開かれた地球温暖化対策推進本部で、本部長を務める福田康夫首相は「ポスト京都議定書に向けた国際交渉も本格化するが、わが国の真剣さが伝わらなければ、発言も説得力を持たない」と述べた。
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福田内閣の対策は

（１）産業界の自主行動計画の推進
（２）住宅・建築物の省エネ性能の向上
（３）風力、太陽光などの再生可能エネルギー推進
（４）森林の間伐によるＣＯ２吸収促進

だという。

この記事にある「（４）森林の間伐によるＣＯ２吸収促進」だが、きちんと実行すれば３．９％の二酸化炭素削減が見込まれることになっている。実際は、日本の森林にそれだけの削減効果はない。だが、京都議定書の条約上は、それだけ減らしたことが認められることになっている。

日本の国土の約６５％を占める森林の年間の二酸化炭素吸収量は１９９０年（京都議定書基準年）で、およそ９，０８０万トンであるという。２００５年の二酸化炭素排出量は、１２億９３００万トンであるから森林の吸収量は、その９，０８０万トンの数値は、７％ほどを森が吸収していることを示している。

そのため、森林による炭素吸収量が更に３．９％増加するためには、森林面積が日本の国土の１００％となったとしても不可能である。実際に、森林吸収量を上げるには、禿山に植林をすることであろうが、日本の山には新しく植林が可能な広い場所があるわけではない。森林による３．９％の二酸化炭素削減とは実質的にはありえない。

京都議定書では、日本は基準年に対して－6%の削減が義務付けられているが、実はその中には日本に大変甘い条項がある。それが、この森林吸収量に関するもので、カナダの森林面積の1/12程度しかない日本の森林の吸収量は、カナダよりも多い１３００万炭素トン（カナダは１２００万炭素トン）が認められている。

そのため、林野庁は毎年東京都ほどの面積の森林の間伐を行うことにより森林吸収量を上げることを狙っている。これを「森林経営」とよんでいる。間伐すれば、木の容量が減り、炭酸ガスの固定量は減ると思うが、①残った木の生長に良いことと②間伐された木が建築用材などのように有効利用されるという仮定のもとに、森林吸収量が上がると見積もることになっている。無論、②は仮定でしかないし、間伐をしようとも、森林の二酸化炭素吸収により排出量が３．９％も減ることは原理的にはない。

このような、日本へ大甘の内容の京都議定書であるが、それさえも達成できないことは、上記の対策から明白である。産業界の「自主行動」という、何の強制力もない他人任せの案がどうして対策になるのか。福田内閣とは無策で、傍観者であることの宣言でしかない。人任せでは、政府として責任をもった削減対策とはいえない。

唯一の有効な手段は、京都議定書の二酸化炭素削減の目標量を達成している国もあるEUのように、発電所や企業に二酸化炭素削減量を割り当て、企業間に排出取引制度を導入することである。全ての企業の現在の二酸化炭素排出量を調査して、削減量を割り当てる労力は膨大なものであるから、直ちに取り掛からない限り２０１２年までの京都議定書の締め切り期限には間に合わなくなる。

ところが大企業の言いなりの福田政権というのは、大企業に不利になるそのような有効な手段は一切講じない。口できれいごとを言うだけである。

植物プランクトンの光合成の能力が極めて低い「海の砂漠」が広がっていて、面積は太平洋と大西洋の約２０％に達するとの恐ろしいニュースも入ってきている。地球が、その復元能力の限界を超えているというのに、自公政権は大企業だけを見続けている。