ニトリというお店がぼくの住む近所にも最近２店舗ほどできた。北海道から始まった家具屋さんなのようだ。最初見に行ったときに、雰囲気が北欧のIKEAに似ていると感じた。人と話していたらIKEAの話になって、その人はIKEAを最初に行ったときにニトリに似ていると思ったらしい。両者とも店舗に行けば家具が組み合わせとして揃っていて、たぶん安いことだと思う。「安い」と書いたのですが、相場を知らないので、間違っているかもしれません。

何しろぼくの理想の部屋は、茶室だ。茶碗も無い方が良い。家具を置いて部屋が狭くなるのはいやだ。すっきりした部屋が理想だ。そう書くと、刑務所が理想の極値かと尋ねられるかもしれないが、それだけは違います。

IKEAはスウェーデンの会社だが北欧中にある。コペンハーゲンにもあるし広告で常に宣伝している。コペンハーゲンには、これまたスウェーデンから進出しているH&Mというアパレルの店が沢山ある。この店に入ったときは、これは北欧のユニクロだなと思った。H&Mは世界ではGAPの次に大きなアパレル店であるらしい。そのH&Mが、今年の秋に日本に進出するとのことだ。優秀なデザイナーを使い、大量生産で安く（これまた推測）供給する点が共通しているのだろう。

このような国際企業の発展は、良いものを安くということでは良いだろうが、地域の個性が無くなるという点では淋しくも感じる。スウェーデン人は木靴を履いて、日本人は下駄を履いていてこそ、お互いの足下を指差して笑いあうこともできる。だが、そのような楽しみは世界の一様化の中で無くなっていくのだろう。

史上最低の無責任男安倍が、かって「美しい星５０」という提案を行っていた。戦争のできる美しい国へ安倍が突進してたころの古い話だ。安倍が「美しい」という言葉を使いただがるのは、統一協会会長の書いた「美しい国日本の使命」の影響かと話題になっていたころの話だ。

その中で、安倍は「世界全体の排出量を現状に比して２０５０年までに半減する」という目標を提案していた。 京都議定書の6％削減でさえ守ろうとしないくせに、自分の死んだ後の時代ならば責任を取る必要もないと考え、２０５０年には、二酸化炭素排出量を50％減らすという提案であった。具体的案としては、「原子力の信頼性と安全性を高めるとともに、高温ガス炉、小型炉など先進的な原子力発電技術を開発し、安全で平和的な利用を拡大していきます」ということだった。定量的には何も書いていないところが、思いつきに過ぎないことをあらわしている。京都議定書をどう守るかを言うこともなく、２０５０年の話をしていた。借金まみれの男が人に借金をねだりながら「そのうち大金持ちになる」と発言するのにも似て、さすが無能、無責任と思わせる提案であった。

現在は、世界で「原子力ルネッサンス」と呼ばれるほどの空前の原発ブームである。米国は新規の原子炉を３０年間以上作って来なかった。しかし、スリーマイル島のほとぼりも冷めたと思ったブッシュは、アメリカでの原子炉建設を承認した。また、毎年10％超の経済成長著しい中国においてはエネルギー確保が急務である。三峡ダムは原子炉10基分ほどの電力を供給する。しかしそれが完成しても10％の経済成長をカバーするには、ぜんぜん足りない。それで原子力発電所を数十建設することになる。インドもそうだろう。

そのような状況で、世界では今後20年間で150基以上の原発が建設される予定だという。世界第3位の日本が54基であるから、およそその3倍の原子炉が20年間で建設されるということだ。平均すると一年間に7.5基もの原子炉が建設されるということだ。

昨日、IEA（国際エネルギー機関）が、「２０５０年までに温室効果ガスを半減するには、世界で原子力発電所を年間３２基ずつ建設する必要がある」という試算を行ったことが報道された。安倍と違って、定量的に試算をしたということだ。原子炉発電ブームの４倍強のペースで進めて初めて、３２基建設となるのであるから、２０５０年までに温室効果ガスを半減は無理だ。

建設すればできるだろうと思うかもしれないが、そうではない。原子力発電には事故が常に付きまとう。１００年に一度の事故しか起さない原子炉が１００基あれば、確率的には毎年事故が起こる。１０００年に一度の重大事故しか起さない原子炉が３００基あれば、３年に一度は重大な事故が起こるということだ。毎年３２基ペースで原子炉を増やし続ければ１０年で３２０基となる。そのときは、１０００年に一度の重大事故しか起さないほど安全でも、３年に一度のペースで、世界のどこかでチェルノブイリのような事故が起こるかもしれない。その時点で、建設はストップする。

仮に重大な事故が起きないで順調に毎年３２基で３０年間増やし続けたとすると、９６０基の新原子炉が増えたときには、現在の原子炉数の３倍となる。ウランの可採年数は２００５年の段階で８５年である。可採年数は、消費量が３倍に減れば埋蔵量が増えない限りは１/３に減る。全世界の原子炉が１０００基を超えた時点で、可採年数は数年となっているであろう。天然資源の高騰は原油だけではない。現在反動で落ちているがウランも高騰した。可採年数が１０年を切るような時には採算が合わないほどの高騰になっているに違いない。

現在の人口は約６７億人だが、２０５０年には９０億人の人口となる。仮に一人あたりに現在と同じエネルギーレベルを維持するとしても３４％ほどのエネルギー増産が必要となる。もちろん食糧も３４％増産する必要がある。中国やインドの経済発展は、現在のそれらの国の一人あたりのエネルギー消費量を日本などの先進諸国並みへと押し上げることだから、実質は３４％ではなく、全世界では現在のエネルギー消費の倍ほどが必要になる。

美しい星５０などというのが寝言であることくらい、少し考えてみれば、すぐ分かることだ。

株価は将来の景気を先取りしていると言われる。各企業の将来の予測をしながら株の売買が行われるのであろうから当然だ。日本のみならず、世界を取り巻く将来の景気だが悪くなるとしか思えない。世界中が石油高騰、穀物高騰の影響を受け、あらゆるものが値上がりすることだろう。世界同時にインフレがやってくる。石油輸出国や穀物輸出国だけが富み、輸入国は貧する。

日本の土地価格は底を打ったとか言っていたが、今年に入ってから都心の地価は下がり始めている。都心のオフィスの稼働率が下がり、マンションの販売数も減った。失業率も一時は３．８％ほどまで下がっていたのがまた４％まで上がった。有効求人倍率も０．９３まで下がった。タイムラグがあるので３月が最新のデータだが、景気動向指数も景気判断の境目となる５０％を２カ月ぶりに割り込んだ。日本の輸出先である米国の景気は悪く、GDPの伸びも、２００８年は０・３～１・２％だという。アメリカでは住宅が売れず、明らかなバブル崩壊である。実態経済では、お先真っ暗の感じがする。

このような状況で、どうして将来の日本の景気が良くなると思えるのだろう？　昨日東証は４００円以上上がり、今日も２１４円上がっていた。このような株価は、経済の実態を反映しているのだろうか？　素人の理解を超えている。

奇妙な記事があった。大問題となり、そのうち消されるであろうが、ここに今まだ残っている。亡くなった川田アナウンサーのことをカウンセラーなるＡ氏という人物がいろいろと発言をしている。

この記事には伏線がある。川田さんは、自分でＡ氏を捜したというストーリーが最初に述べられている。記事では、川田さんが「自分で調べて（Ａ氏の）存在を知った」ことになっている。つまり、ここに書かれたことの真偽を知る者は、川田さんが亡くなった以上は、この世にＡ氏以外いないことを意味する。言い換えると、Ａ氏が記事中に「川田さんがこう言った」というのは、まったくの架空の話かもしれない。

冒頭に、この記事が奇妙だと、書いたのはカウンセラーには守秘義務があり、クライアントの秘密を保護する義務がある。それなのにクライアントの相談内容をマスコミにベラベラと喋ることは、守秘義務違反である。またＡ氏なる人物の発言を載せた日刊スポーツや朝日新聞社も同罪だ。

川田さんはジャーナリズム志望であったという。川田さんの友人であるジャーナリストは、川田さんの名誉のために、Ａ氏、日刊スポーツ、朝日新聞社を訴えてほしい。肝心なことは書かないくせに、余計なことを書くこいつらを叩いてほしい。そのことが川田さんの遺志を継ぐことになろう。

だが、おそらくこの記事の内容が守秘義務違反であり、川田さんへ名誉毀損に該当することを知っていてＡ氏は発言し、マスコミは載せているのであろう。カウンセラーやジャーナリストが自分達の倫理のABCのAを知らないはずはない。敢えて記事にした目的は何だろうかと思って読むと気になる一文にであう。

Ａ氏　「結婚はいつできると思いますか？　でも、特定の人はいないんです。私は本気になれないみたい」とは話していました。

と書いてある。校正くらいきちんとやれと言いたくなるほど酷い文章だ。括弧内が川田さんの言葉のつもりなのであろう。「でも」という接続詞から考えると校正後の正しい文章は、「結婚はいつかできると思います。でも、特定の人はいないんです。私は本気になれないみたい」のはずだ。校正もせずに、慌てて記事を上げたことがわかる。ここで、何故そこまで慌てて記事を書いたのかの理由が気になってくる。

冒頭に述べた伏線から、この記事はまったくのでっちあげかもしれないのだ。嘘の証拠もないが、真実の証拠もない。うそ臭いので、仮にでっち上げだとしよう。捏造の目的だが、「特定の人はいないんです」ということを訴えたいがためであろう。では、誰がそのようなでっちあげをする必要があるのか？「特定の人」であることは誰の目にも明らかだ。「特定の人」がＡ氏を使って、「特定の人はいないんです」ということを言わせ、それを日刊スポーツと朝日新聞社に書かせ、世論誘導を謀ったのだろう。では、なぜそこまでやる必要があったのか？ これ以上は、記事からはわからない。奇妙な記事であることの強い印象が残る。

仮に、この記事内容が事実であれば、秘密守秘違反で名誉毀損だ。でっちあげであれば、詐欺で名誉毀損だ。川田さんの憧れたジャーナリズムの現状がこの記事の内容なのだろう。

第４回アフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ）が横浜市で始まったが、参加国数は52カ国だという。アフリカの国は53カ国あるが、ソマリアは外務省のページによると「我が国は政府未承認」ということで52カ国から首脳あるいは代表が横浜に来ている。日本が承認する全部のアフリカの国から首脳乃至は代表が日本に集まっている。これは、アフリカの国々の日本への期待の現われだろう。

世界の抱える問題は常に弱者が一番の被害者となるが、貧困の多いアフリカであるから、アフリカ諸国が被害者となる。世界中での食料インフレは、日本ではポッキーの本数が減ったことが大いなる不満を生んでいる。しかしアフリカでは食料高騰は死活問題となる。食料が高くて買えない状態は、政治不信を生み暴動へと発展していく。自ら生産できれば良いのだが、アフリカでは旱魃が猛威を振るっている。たとえば、今回参加していないソマリアの南部では慢性的に旱魃が続いていたが、昨年は国全体が旱魃に襲われた。自国で食料も生産できず、食料を買うお金もないという状況である。

アフリカの貧困は、イギリスとフランスによるアフリカの搾取に端を発する。その意味で、アフリカの貧困問題の責任は主に両国にあると以前は思っていた。

だが、昨今のサブサハラの旱魃の責任は、二酸化炭素排出で世界のトップ５に入り続けてきた日本にもある。二酸化炭素排出量では、イギリスやフランスよりも日本の方が多い。二酸化炭素排出が地球温暖化をもたらし、異常気象がアフリカの旱魃を引き起こしていると考えるならば、日本がアフリカの直面する問題と無縁ではないことがわかる。

食料の高騰の理由には投機やBRICsの台頭がある。その他にも、異常気象と関連する理由もある。ひとつは、オーストラリアの旱魃であり、もうひとつは二酸化炭素排出を減らすという目的になっているバイオエタノールの生産増だ。

旱魃の影響は農業に留まらない。アフリカの子供達の死亡率は異常に高い。そのひとつは水が少ないために、非衛生的な水も飲まないと生きていけない環境がある。それがチフスなどを引き起こし子供達が死ぬ。

子供達の死亡率の高さと、出生率の高さは相関がある。死亡率の高さが出生率の高さを引き起こしている。日本では限りなく1人に近い出生率が、アフリカの国々では5人を超える国もある。地球温暖化が引き起こす異常気象が、アフリカの子供達を殺しているともいえる。

異常気象を引き起こした加害者側の国としては、被害者であるアフリカの国が、異常気象に対抗しうる農業の確立し、衛生的な水確保ができるようになることが、援助の中心であってほしいと思う。